メンタルヘルス・マネジメント検定II種 実践演習 第276問（相談・連携・復職）

正解の理由

情報提供依頼書の送付には本人同意が必要。職場の業務内容・環境・復帰条件等を添付して主治医が職場の実情を理解したうえで意見を述べられるようにする。産業医と連携して送付内容を検討する。

（2） 本人の同意を得たうえで、職場復帰支援に必要な業務内容・環境等の情報を添えて主治医に送付する。

他の選択肢

• （1） 情報提供依頼書は本人の同意なく主治医に送付できる。

  （1）の内容は、正答（2）「本人の同意を得たうえで、職場復帰支援に必要な業務内容・環境等の情報を添えて主治医に送付する。」が示す論点とずれています。 解説の要点：情報提供依頼書の送付には本人同意が必要。職場の業務内容・環境・復帰条件等を添付して主治医が職場の実情を理解したうえで意見を述べられるようにする。産業医と連携して送付内容を検討する。 正答（2）との違いを確認し直してください。

• （3） 情報提供依頼書の内容は事業者が一方的に決定すればよい。

  （3）の内容は、正答（2）「本人の同意を得たうえで、職場復帰支援に必要な業務内容・環境等の情報を添えて主治医に送付する。」が示す論点とずれています。 解説の要点：情報提供依頼書の送付には本人同意が必要。職場の業務内容・環境・復帰条件等を添付して主治医が職場の実情を理解したうえで意見を述べられるようにする。産業医と連携して送付内容を検討する。 正答（2）との違いを確認し直してください。

• （4） 情報提供依頼書は人事部長名でのみ送付できる。

  解説では「情報提供依頼書の送付には本人同意が必要。」とある一方、（4）の記述はそれと矛盾します。 解説の要点：情報提供依頼書の送付には本人同意が必要。職場の業務内容・環境・復帰条件等を添付して主治医が職場の実情を理解したうえで意見を述べられるようにする。産業医と連携して送付内容を検討する。 正答（2）との違いを確認し直してください。

学習のヒント

面談・医療連携・復職支援は手順と禁止事項（やってはいけないこと）の区別が重要です。正答肢のキーワードを用語解説で確認してから、同分野の過去問に戻ると理解が深まります。