メンタルヘルス不調からの職場復帰支援

職場復帰支援は、あらかじめ定めた職場復帰支援プログラムに沿って、段階を踏んで計画的に進めることが基本である。主治医の診断書は重要な情報だが、「復職可能」が必ずしも「以前と同じ業務をいきなり遂行できる」ことを意味するとは限らない。そこで、復職の可否や進め方は、本人の状態や職場の受け入れ体制、業務内容を踏まえ、産業医の意見も得て総合的に判断する。本人・管理監督者・人事労務・産業保健スタッフ、そして（本人同意のもとで）主治医が情報を共有し、連携して検討する場を設けることが有効である。復職当初は、短時間勤務や負荷の軽い業務から始め、段階的に通常業務へ戻していく。試し出勤（リハビリ勤務）などを活用する場合も、本人の体調や主治医・産業医の意見を踏まえ、無理に負荷を上げないことが再発防止につながる。意見が分かれた「いきなり元の業務量に戻す」案は、再発リスクの観点から慎重であるべきである。復職後も、定期的に状況を評価し、順調であれば配慮を緩め、難しさがあれば強めるなど、就業上の配慮を柔軟に見直す。一定期間フォローアップを続け、再発の兆候に早めに気づける体制を保つことが大切である。

復職支援の論述は、(1)プログラムに沿った段階的支援、(2)復職可否は総合判断、(3)多職種連携、(4)段階的な負荷設定、(5)復職後の評価・配慮見直し、(6)フォローアップ・再発防止、が骨組み。設問の「いきなり元の業務量に戻すか」という論点には、再発防止の観点から段階的復帰が望ましいと明確に立場を示すと答案が締まる。主治医の診断書と産業医の就業に関する意見の役割の違いを書けるとさらに良い。