不調が疑われる部下への一次対応と連携

まず、勤怠の乱れや集中力の低下といった「いつもと違う」様子は不調のサインであり、管理監督者が早期に気づいて対応することが重要である。本人を問い詰めるのではなく、落ち着いて話せる場で、結論を急がずに話を最後まで受け止める傾聴を基本とする。そのうえで、診断は医師が行うものであり、管理監督者が病名を判断したり決めつけたりしてはならない。一人で抱え込まず、産業医・保健師などの産業保健スタッフや社内の相談窓口につなぎ、必要に応じて受診を勧める。本人が受診に消極的な場合も、産業保健スタッフと連携しながら、まずは相談につなげることから始めるとよい。対応にあたっては、健康情報が機微な個人情報であることを踏まえ、本人の同意を得て、目的の範囲で必要な関係者に限って共有するなど、プライバシーに十分配慮する。相談で知った内容を人事評価に不利に用いることは適切でなく、本人の信頼を損なう。なお、自傷のおそれなど緊急性がうかがえる場合には、本人の意向尊重よりも安全確保を最優先に、速やかに産業保健スタッフや専門医療機関、必要に応じて家族等と連携して対応する。

相談対応の論述は、(1)気づき、(2)傾聴、(3)専門職への連携と受診勧奨（自分で診断しない）、(4)プライバシー配慮、(5)緊急時対応、の観点が軸になる。管理監督者が自分で解決しようとする、あるいは放置する、という両極端はいずれも不適切である。「抱え込まず、適切につなぐ」ことと「本人の信頼（守秘）を守る」ことを両立させる視点を示すと評価されやすい。